理念
PHILOSOPHY
すべての人が安心して
こころの支援を受けられる社会。
それが私たちが目指す未来です。
公心会グループは、「心理支援を社会のインフラにする」ことを使命としています。
私たちが目指しているのは、心理支援を一部の人だけが利用する特別なサービスではなく、医療や教育と同じように、誰もが必要なときに自然につながることができる社会基盤として定着させることです。
メンタルヘルス不調、休職、離職、復職、就労、地域生活の課題は、一つの専門機関だけで解決できるものではありません。
だからこそ私たちは、認知行動療法（CBT）を中核に据えながら、
- 支援
- 教育
- 研究
- 制度
- 地域ネットワーク
を相互につなぎ、社会全体で支援を支える仕組みづくりに取り組んでいます。
公心会グループがこの理念を実現できる根拠は、
「理念と現場をつなぐ経営方針」と「それを支える循環型の経営構造」を、
自ら設計・運営している点にあります。
公心会グループが考える支援
私たちは、症状改善だけを支援のゴールとは考えていません。
本当に大切なのは、
- 生活を立て直すこと
- 働くこと
- 学ぶこと
- 人とのつながりを取り戻すこと
- 地域の中で安定して暮らすこと
だと考えています
そのため公心会グループでは、下記の図のように一体として支援しています。
- 回復
- 生活再構築
- 社会参加
- 就労
- 定着
までを一体として支援しています。
支援とは単なるサービスではなく、「人生を再び前へ進めるための仕組み」であるという前提に立ち、その仕組みを地域の中に組み込んでいくことを重視しています。
公心会グループの経営方針（どう実現するか）
公心会グループは、次の5つを経営の基本方針としています。
支援の質を
最優先する
利用者起点で
支援を設計する
科学的根拠を
重視する
教育を
中核機能とする
地域全体で
支援を支える
規模の拡大そのものを目的とするのではなく、
「質の高い支援を継続的に提供できる仕組みをつくること」
を重視しています。
ここで示した「何を大切にするか」という方針を、現場の制度設計や人材育成・財務・研究にまで具体化したものが、公心会グループの経営戦略と循環構造です。
循環型経営モデル
公心会グループの特徴は、個々の支援事業そのものだけにあるのではありません。
- 1質の高い心理専門職を育てる
- 2支援の質が向上する
- 3地域から信頼される
- 4支援機会が増える
- 5研究機会が蓄積される
- 6教育へ還元される
- 7さらに質の高い専門職が育つ
私たちの強みは、「教育・支援・研究・地域ネットワーク」の循環構造を持っていることです。
この循環そのものが、公心会グループ最大の経営資源であり、「心理支援を社会インフラにする」という理念を、日々のオペレーションレベルまで落とし込むためのエンジンになっています。
公心会モデルを支える7つの戦略要素
公心会グループは、次の7つの要素を結びつけた循環型経営モデルで運営されています。
理念
公心会グループの最上位概念は、
「心理支援を社会のインフラにする」
という理念です。
この理念は、
- 採用
- 教育
- 支援
- 研究
- 地域連携
- 組織運営
すべての判断基準になっています。
新しい事業を始めるとき、パートナーシップを組むとき、採用や評価の基準を考えるとき、常に「心理支援のインフラ化」に資するかどうかを軸に意思決定しています。
教育
教育は、公心会グループの中核機能です。
- Resident（臨床研修）制度
- 教育委員会
- ケース検討会
- スーパーバイズ（SV）
- 大学院実習
などを通じて、継続的な専門職育成を行っています。
重視しているのは、知識だけではなく、
「臨床家がどのように考え、判断し、支援するか」
を学べる教育です。
教育機能を強くすることで、理念を共有し、支援の質を維持し、将来の地域ネットワークの担い手を育てていきます。
制度（福祉リワーク×CBT）
公心会グループでは、
- 福祉リワーク
- 生活訓練
- 就労移行
- 相談支援
- 就労継続支援
などを、分断されたサービスとしてではなく、「回復から社会参加まで」を見通した連続した支援構造として設計しています。
心理支援を制度の中に実装することで、単発のカウンセリングにとどまらず、復職・就労・地域生活までを見据えた長期的な支援が可能になります。
財務基盤（旗艦ビル）
CBT名古屋ビルは、単なる不動産ではありません。
- 支援
- 教育
- 実習
- 研究
- 地域連携
を集積する「地域CBTコミュニティ」の拠点です。
また、M’sBによる資産管理を通じて、短期的な利益ではなく、長期的な教育・支援インフラの維持を重視しています。
物理的な拠点を自ら持つことで、地域に根づいた心理支援インフラとしての役割を果たし続けることができます。
研究（学会・職能団体）
現場で得られた知見を研究につなげ、その成果を支援と教育へ還元しています。
研究は、学術実績のためではなく、
「地域支援の質を高めるため」
に存在しています。
研究機関や学会とのつながりを通じて、新しいエビデンスや実践知を取り込みながら、公心会グループ全体の支援モデルを継続的にアップデートしています。
外部専門家（大学教員・医師）
大学教員、医師、研究者などの外部専門家が、教育や研究、ケース検討に関与することで、
- 教育の客観性
- 支援品質の保証
- 研究との接続
- 外部からの評価性
を担保しています。
外部の視点を積極的に取り入れることで、クローズドな組織にならず、常に開かれた専門職コミュニティとして進化し続けることを目指しています。
人材
公心会グループでは、人材を「消費する資源」ではなく、「循環する基盤」として捉えています。
Resident→中堅育成→SV候補→独立→地域パートナー→教育・SV参加
という循環を構築し、キャリアの行き先を「組織の外も含めたネットワーク全体」で考えています。
そのため私たちは、
「独立＝人材流出」ではなく、
「独立＝地域ネットワーク拡張」
と考えています。
なぜ公心会が理念を実現できるのか（循環構造の力）
ここまでの内容を一つにまとめると、公心会グループは次のような循環構造を持っています。
この循環が回り続けることで、「心理支援を社会のインフラにする」という理念は単なるスローガンではなく、
- 人材育成の方針
- 事業ポートフォリオ
- 地域連携のあり方
- 研究・教育のテーマ
として、日々の経営と現場の判断に具体的な形を持つことができます。
公心会グループが目指す組織像
私たちが目指しているのは、単なる支援事業者ではありません。
支援を受ける人にとっては、
安心してつながれる場所
専門職にとっては、
学び続けられる環境
地域・企業・行政にとっては、
信頼できる連携先
社会にとっては、
再現可能な心理支援モデルを生み出す存在
上記の４つを目指しています。
公心会グループはこれからも、理念・経営方針・循環構造を一体として磨きながら、心理支援を社会インフラとして定着させる挑戦を続けていきます。